1つ目のバロメーターは、離職率です。

業種だけで分からない場合のバロメーターになります。国内5000社以上の情報が「就職四季報」に掲さいされていますが、ここ数年は新卒入社の3年後に離職する率が掲示されるようになっています。

3年以内に退職者率の平均が約30%となっていますので、3割を超える会社は注意したほうがいいでしょう。これは心象だけのことではなくデータ上でも裏付けが取れています。劣悪な賃金不払い事例は、小売や接客の業界でとりワケ多数あることは数字上でも現れています。一つ目の判断基準は「業種」です。どの業界にブラック企業が多いか、傾向を見てみよう。

過労死者を出しているのはやはり飲食の世界です。

壮絶なスパルタ教育の様がテレビで報道され、非難を浴びた事もあります。さらに小売業では、大手アパレルの退職する人の率が5割にのぼることが報道されています。このように、飲食業や小売り業はブラックとみなされている企業が多くみられるというのが共通のイメージと言ってよいでしょう。

数量では見えにくい一面もありますが、理系の大切なはたらき場所であるITの世界でも労働者から見ると、危ない企業の一つであると言えるのです。

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ブラック企業の定義として、「新興企業」という方がいます。
すなわち、伝統的な産業をしている中小企業はブラック企業ではありません。
確かに、ベンチャー企業は採用のスピードを上回る速さで伸びているために、ブラックになる可能性が高くなるのです。ブラックな企業について論議していると、どうしても上がってくる意見があります。

「かねてから日本の会社はブラック企業であった」という内容です。

事実、日本企業はかつてから社員が長時間労働したりサービス残業がありました。

昔は、企業は「ご恩」という名の高い保障を与えていました。

だから、働き手も「奉公」として働きづめであることに反論をしてきませんでした。とはいえ、ブラック企業は昔の日本型経営から恩賞なしで厳しい労働を課しているのです。ですが、この主従関係は不景気になってから出てきたブラック企業には見られません。
成績と関係なく首を切るのも普通です。当初より、一人の人間を長く雇うなど想像していないように感じます。

新興企業と同様に古い企業でも労働組合との関係が少なくなり、長時間労働を課したり、大量のリストラ、あるときはハラスメントをして退職の強制も目につきます。

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